2月の豪雪を教訓に…JR東日本、雪害対策強化を発表

2014/05/10 13:00

電気温風式融雪装置JR東日本は2014年5月8日、先の2月における豪雪で輸送上のトラブルが相次いだことを受け、これまで講じてきた雪害対策に加え、さらなる新規・増強対策を講じるとし、その具体策を発表した。今回レベルの降雪量に対し、首都圏在来線だけでなく新幹線においても、可能な限り運転を継続するための体制、設備の整備を実施し、社員の対応力向上を目指した教育・訓練にも取り組むとしている(【発表リリース:新幹線および首都圏在来線における雪害に対する取り組みについて】)。


↑ 2月15日の積雪で運休・遅延電車が相次ぎ混乱する東京駅を撮影した記録映像。【直接リンクはこちら:大雪で混乱したJR東京駅 2014年2月15日 】

今年2014年の2月は7日から9日、11日、14日から16日と2週間に渡りほぼ週末にかけて連続した豪雪が関東首都圏を中心に襲い、各種交通網に大幅な影響が生じることとなった。JR東日本ではこれまでも降雪状況に応じた対策を講じてきたが、今回の記録的な豪雪による経験を踏まえ、運転継続体制の強化を果たすため、設備の増強などを実施することとなった。

まず新幹線だが、ポイント不転換の防止のための急速除雪装置の増設や電気温風式融雪装置の増強、融雪マットの整備を行う。また除雪機械の増設と共に、沿線監視カメラを整備し、降雪状況の把握体制を構築する。

首都圏在来線でもポイント不転換の防止のため電気融雪装置の増備と増強(融雪能力の強化)、倒竹倒木による支障が生じないように計画的伐採に加えてストップワイヤーを35か所設置、除雪機械の増備、沿線監視カメラの整備を実施する。さらに傾斜屋根からの落雪防止のために橋上駅30か所ほどに落雪防止のための雪止めを整備し、防寒シートなどの雪害用備品を新たに約200駅に配備する(震災対策として東京30キロメートル圏内の約200駅にはすでに配備済み)。

↑ 在来線の対策
↑ 在来線の対策

これらの工事などの費用として計上されるのは約180億円。2013年度にすでに40億円ほどの設備投資を雪害対策に投じているが、これに加えて2014年度から2017年度までに投資を実施し、状況改善を推し量ることになる。

今回の豪雪は30年に一度の事象との意見があり、滅多に起き得ないレベルの気象状況には違いない。とはいえ、対策を講じる必要性をJR東日本側が認識し、その対応を検証し、実働に取り掛かったのが今回の発表内容ではある。工事費は約180億円とあるが、これはあくまでも初期費用に過ぎず、今後の管理費用や交換費用の増加を考慮すれば、負担の増加が生じるのは当然の話。それでもなお対策に取り組む姿勢には、感謝の意を示さねばなるまい。


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