【更新】神戸新聞、デイリースポーツを来年3月にも吸収合併へ

2009/10/27 07:19

新聞イメージ神戸新聞社は2009年10月26日、全額出資のグループ子会社デイリースポーツ社を、2010年3月1日をめどに吸収合併する基本方針を決定したと発表した。2010年2月に開催予定の両社の株主総会での了承を経たうえで、正式に手続きを進めることになる。同紙では「情報発信力の強化と効率化の推進」を今回の合併の理由にかかげている([発表リリース的記事])。

デイリースポーツオンライン
デイリースポーツオンライン

神戸新聞は1898年に創刊、(同社の最新データによれば)資本金6億円・従業員721人・神戸新聞自身の朝刊発行部数56万部強・夕刊25万部強。一方デイリースポーツは1948年8月に正式の第一号が発刊された、老舗のスポーツを中心にした総合紙(神戸新聞から独立したのは1955年)。特にプロ野球球団の阪神タイガースへの注力度の高さが特徴。

発表によると神戸新聞社では「総合情報産業グループとしての情報発信力の強化と、業務の共有など、スケールを生かした効率化の推進により、経営体質を万全なものとすること」を主目的とし、今回の吸収合併を決定したという。合併後はデイリースポーツと関連媒体は、神戸新聞社として発行していくとのこと。

またデイリースポーツ社側では同日、今年の12月1日をもってレース報道センター(中央競馬、公営競技などの取材・編集部門)を分割独立させ、デイリースポーツ・クオリティを設立することを発表している([発表リリース])。この会社分割は、中央競馬、公営競技の取材・編集部門を専門集団として別会社化することにより、記者の専門性の強化、紙面やデジタルメディアなどの読者、ユーザーへの情報発信力の向上を目指すものである、と説明している。

メディアとしての新聞が斜陽状態にあることはすでに数々の記事でお伝え済みだが、特にスポーツ紙は一般紙に比べ、業績の点で厳しい状態が続いている(【新聞の発行部数などをグラフ化してみる】)。今回のように(事実上の)業績悪化による吸収合併のような動きが、スポーツ紙で先行してしまったのも、ある意味仕方のない話といえる。これでこの動きが止まるのか、それとも他のスポーツ・タブロイド紙、さらには一般紙にも波及するのだろうか。今後の他社・他紙の動向を注意深く見守りたいところだ。

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