講談社、隔週刊地域情報誌「TOKYO1週間」「KANSAI1週間」を休刊へ

2010/03/25 07:03

TOKYO1週間イメージ講談社は2010年3月24日までに、同社が隔週で発売している地域情報誌「TOKYO1週間」「KANSAI1週間」の両誌を同年6月8日発売号で休刊すると発表した。インターネットの普及やライフスタイルの多様化で部数の減少に歯止めがきかず、今後の部数回復も見込めないことによる苦渋の選択とのこと(【ツイッター公式アカウントでの報道容認発言】)。

↑ 公式サイト内で組み込まれた「TOKYO一週間」の公式アカウントによる表明。報道が事実であることを伝えている
↑ 公式サイト【Web1週間】内で組み込まれた「TOKYO一週間」の公式アカウントによる表明。報道が事実であることを伝えている(【公式アカウント】)。

「TOKYO1週間」は1997年11月、「KANSAI1週間」はやや遅れて1999年3月に若年層向け地域情報誌として創刊。それぞれ首都圏・関西圏のエンタメ情報などを取り上げ、ピーク時には35万部前後の売り上げを見せていた。しかし直近の「社団法人日本雑誌協会」による印刷証明付き部数のデータ(2009年10月-12月)によれば、「TOKYO1週間」は約8万7000部、「KANSAI1週間」は約9万部にまで売り上げを落としている(【「小学●年生」は2-3割減!? その他色々な雑誌部数の変化をグラフ化してみる(2009年10-12月データ)】)。

↑ エリア情報雑誌印刷実績変化率(2009年10-12月、前年同期比)(再録)
↑ エリア情報雑誌印刷実績変化率(2009年10-12月、前年同期比)(再録)

ツイッターの公式アカウントでは「あと5号です。編集部総力を挙げて作り上げていくので、みなさま、最後まで応援していただけたら、とても幸せです。まだまだ最後まで隠し玉満載でお届けします!!」と伝えているものの、休刊後の公式サイトやアカウントについての言及はなされていない(休刊に関する正式リリースもまだウェブ上には掲載されていない)。

インターネットや携帯電話の普及でほぼリアルタイムに地域情報が、しかも映像付きで配信できるようになった昨今、地域情報誌は既存のスタイルを貫いたままでは「厳しい」ものがある。今後も類似雑誌において、同様の動きがある可能性は否定できまい。

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