経済産業省など、主要家電の省エネによる効果試算を発表

2011/03/25 06:07

経済産業省と内閣官房は2011年3月24日までに、東日本大地震(東北地方太平洋沖地震)の影響で東日本地域で切迫している電力状況に鑑み、省エネ・節電対策の例として、主要家電における省エネの効果試算を公表した。さまざまな過程の家電商品を例に挙げ、一定の仮定条件における試算による消費電力の節約度合いを提示しており、実際の節約の際の目安・指標となるデータが盛り込まれている(【発表リリース】)。


同リリースでは「エアコン」「温水洗浄便座」「冷蔵庫」「PCおよびインターネット接続機器」「電気衣類乾燥機」「ガス温水機器等、テレビ等映像・音響機器等」「照明」に大別した上で、それぞれの節約ポイントとその効果のほどを具体的に提示している。

いくつかを抽出すると次の通り。


なおこれらの値は「省エネ」(稼働時のエネルギー消費量の削減)という観点に基づいたものであり、個々の機器の消耗によるコスト削減(節約)とはずれが生じている面もある。また、「出展」の一部には5年以上前の資料も確認でき、現状とはやや状況が異なるものもあるので(例えばパソコン周り。現在ではグリーンPCなど、省エネ設計が進んでいるものが少なくない。また、待機電力消費も現在の家電はもう少し小さなものになっているはず)、あくまでも参考値であることを留意してほしい。

とりわけ現状における暖房機器周り、そして今後における冷房機器や冷蔵庫については、電力消費のピーク時に多くの人が電力を消費する家電となるため、各自が確認した上で節電を心がける必要があろう。


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