ホンダのドライバー向けアプリに防災・減災に有益な機能を追加

2013/03/03 10:30

逃げ地図(徒歩用)ホンダは2013年3月1日、同社が提供しているスマートフォン用アプリ「ンターナビ・リンク」と「Honda Moto LINC(ホンダ モト・リンク)」(以下「インターナビ関連アプリ」)の津波警報などの通知機能を進化させると共に、津波警報などが発表された時には、避難地点までの距離や徒歩での所要時間、経路が一目で分かる、日建設計ボランティア部制作の「逃げ地図」を表示する機能などを同年3月末に追加し、防災・減災に役立つ機能を強化すると発表した。また災害や気象、通行止めなど、車両による移動に影響を与える情報をアイコンで投稿し、ユーザー同士で共有できるスマートフォン向けの新しいアプリ「インターナビ リポート」を、同年3月末より無料で提供することも明らかにしているl(【発表リリース】)。

【「インターナビ・リンク」】とはホンダの四輪車所有者であれば誰でも利用できる会員サービス。【ホンダ、「インターナビ」の防災・減災への取り組みを強化】でも解説している通り、2012年3月以降「防災・減災情報」を追加している。また【「Honda Moto LINC」】とは同様の二輪バイク向けサービスだが、こちらはホンダに限らずどのメーカーのバイクでも保有していれば使うことができる。


↑ インターナビリンクの利用事例公式映像。
↑ インターナビリンクの利用事例公式映像。【直接リンクはこちら】

インターナビ関連アプリへ2013年3月末から追加されるのは「津波警報・注意報の通知」と「逃げ地図(徒歩用)」。

●津波警報・注意報の通知
↑ 津波警報・注意報通知から(次項目の)逃げ地図表示までのプロセス
↑ 津波警報・注意報通知から(次項目の)逃げ地図表示までのプロセス

津波警報・注意報が気象庁より発表された場合、その地域にいる可能性があるユーザーのスマートフォンへ警報・注意報が発令されたことを通知する。これまでも、インターナビ関連アプリの起動中には通知されたが、今回、アプリを起動していない状態でもスマートフォンへ通知できるようになった。さらに、通知を必要とするユーザーへより確実に情報を提供するため、通知対象となる地域の範囲を拡大している。

●逃げ地図(徒歩用)
↑ 逃げ地図の概念図
↑ 逃げ地図の概念図

津波警報・注意報の通知後に表示される「逃げ地図連携」ボタンをタッチすることで、現在地から徒歩で、どの避難地点にどの経路で行けば最も早く到達できるのかが、地図上の道路の色分けにより一目で分かる逃げ地図を表示する。なお、平常時でも逃げ地図を見ることもできる。

逃げ地図は日建設計のボランティア部が、現地の人と一緒に避難地点や所要時間を設定し、手作業で地図上にまとめたもの。宮城県・岩手県・神奈川県内合計7地域の逃げ地図がインターナビ関連アプリに登録される。津波警報・注意報がその7地域のいずれかに発令され、さらに対象会員(同アプリで逃げ地図の利用規約に同意している人)がその地域にいる可能性がある場合、逃げ地図連携ボタンが表示される。なお今件は新しいカテゴリーのコンテンツを提供するinternavi Labのサービスとして開始する。

●安否確認システムの津波対応
津波警報・注意報対象地域にユーザー(今システム登録者)がいる可能性がある場合、事前に登録しておいた家族などのメールアドレスに自動で位置情報を送信。メールの受信者は、パソコンまたはスマートフォン・携帯電話用サイトの地図画面で対象ユーザーの位置確認が可能。さらに、対象ユーザーがアプリやカーナビで送信操作を行うことにより、安否情報を伝えることもできる。これまで震度5弱以上の地震には対応していたが、今回、新たに津波警報・注意報にも対応することとなった。

これとは別に新アプリとして「インターナビ リポート」も同年3月末から提供が開始される。これは災害や気象、通行止めなど、車両による移動に影響を与える事象に関する情報を投稿し、ユーザー同士で共有できるスマートフォン向けアプリ(iOS・Android)。アプリ上で投稿したい情報のカテゴリーを選択すると、カテゴリー分けされたアイコンが表示され、アイコンをタッチすることで事象を投稿できる。また、コメントとともに投稿することも可能。

↑ 「インターナビ リポート」
↑ 「インターナビ リポート」

アプリは無料でダウンロードでき、インターナビ・リンクとHonda Moto LINCの会員が利用できる。既存の情報では把握することが難しい道路や気象に関する細かい状況を、会員からの投稿情報によってカバーすることで、ドライバーのより快適・安全な移動をサポートしていくことになる。

今件追加機能・新規アプリが、ドライバーに有益な情報を提供し、より快適で安心できるドライブをサポートしていくことは間違いない。それと共に、今件がスマートフォンの所有が前提となるサービスであることから、少なくともホンダが「有益な情報を取得できるツール」としてスマートフォンを活用できるアプリを開発する意義を見いだせる程、普及率が上がっていることを再認識させられる話ではある。


■関連記事:
【ホンダ、「インターナビ」の防災・減災への取り組みを強化】

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